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在宅ワーク

テレワークの失敗事例から学ぶ その2

テレワークの失敗事例から学ぶ・2

テレワークの失敗例を引き続きみていきましょう。 テレワークを導入する企業はあれど、なかなか廃止する企業はありません。 特に日本においては、「働き方改革」がトレンドになっているため、この時代に乗っかろうとしてテレワークを導入する企業は多くあります。 2017年には日立や富士通なども本社社員にテレワークを実施しました。

アメリカヤフーでは1/4が在宅勤務

検索ポータルサイトのアメリカヤフーでは、全従業員のうち25%にあたるメンバーが、在宅勤務を選択していました。 ヤフーは創業期も今も、トップクラスの技術力を持つ企業です。 それはつまり、働いている従業員が優秀であることを意味します。 ヤフーは優秀な社員を多く抱えており、なおかつテック企業であるということで、在宅勤務は早くから導入してきていました。

しかし、2013年に早くも在宅勤務を禁止してしまったのです。これによって、社員はオフィス出社が義務となり、めんどうな通勤という業務ができるようになってしまいました。 通勤時間は仕事時間に含まれないため、朝早く家を出て出社しなければなりません。 アメリカの通勤事情はほとんどが車ですが、それでも早朝の出勤は大変めんどうに感じる社員が多かったのではないでしょうか。 在宅勤務にそれまで慣れていたのでしたら余計です。

理由はやはりチームワークの欠如

米IBMと同様、米ヤフーの場合も、チームワークが欠けるというのが原因にありそうです。 それにくわえて、オフィスの削減コストや、駐車場の削減コストなどが思ったよりも進まなかった、というのもありそうです。 このように、これは米国での事例ですが、若干の廃止事例はあります。 他にも小さな会社でしたら、やはり在宅勤務はやめようという考えになる組織もあるのかもしれません。 こうした点を踏まえて、やはりリモートワークの課題は、チームワークにありそうです。

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